大学教員を許さない

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　大学院へは行かないほうが良い。

  

・大学４年間のうち、2年経過した時点で（2年で条件を満たさなかった人は2年以上で条件を満たした時点で）短大２年間の卒業資格を与えるべきである。

  

大学入学共通テスト

改革すべき問題意識
科目を削減し費用を削減し、受験料を減額するべき。
受験者が少ない科目は、行いたければ個別大学が実施すべき。個別大学が試験を工夫すべきことである。
受験者が少ない科目は科目間の平等性を確保するのが難しい傾向にあるだろう。そもそも、科目選択をする時点で平等と言えない。

数学
数学1と数学2は廃止すべき。
代わりに、数学1Aや数学2Bを受験すればよい。

理科
地学は廃止すべき。地学基礎は実施すべき。
地学は受験者数が少ないだろう。

外国語
英語以外は廃止すべき。
受験者数が少ないだろう。
現状では、外国語を一つ学習するなら英語となるであろう。
英語以外の外国語で、どの言語を試験し試験しないかの公平な判断が難しいだろう。

地理歴史公民
世界史Aと日本史Aと地理Aを廃止すべき。
代わりに、世界史Bや日本史Bや地理Bを受験すればよい。

地理歴史公民の高校での学習については変更が考えられているのであろうが、
高校で必修学習の部分を大学入学共通テストで必修問題または選択必修問題とし、高校で選択学習の部分を選択問題・選択科目とすべき。
高校課程に、共通学習部分や選択共通学習部分を作り、それに加えて選択部分を学習するなど、共通学習部分や選択共通学習部分という観点から高校課程の科目区分を考えるべきである。  

大学の設置学部の整理  

学校を少なくとも、できるようになりたい人ができるようになる指導を受けられる場所にすべき。行ってもできるようにならない指導ではダメだ。その結果、塾は不要の社会にすべきである。学校のあり方を適するものに整えるべき。  

　まずはじめに、学校でいじめられて自殺した人・自殺未遂者などの方、嫌がらせ目的とかそういう方向性でこれを書いていないということを述べておきます。

　学校でいじめられたからといって自殺すべきではない。
なぜなら、学校で習うことは、全てかどうかはおいておいても学校以外でも学ぶことができる。
本やインターネット（動画を含む）を使って自分で勉強することができる。
学校以外に教えてくれる所がある。学校で習うか別の場で習うかの違いで例えばスポーツはスポーツだ。

　人との関わりとかいってみても、自殺する程のいじめを受けて、その状態で、学校での人との関わりを学ぶとかいうレベルの話でないだろう。
学校以外にも人はいるし、似たような年齢の人と従業員（学校にもよるだろうが）の環境って一つのある環境ではなかろうか。

　いじめる人の前に自分がいるからいじめられる面はあるであろうから、転向・卒業・中退などその学校から離れた後は、そういう学校とは関わらないのも一つの方法かもしれない。

　学生は客だ、いじめを受けて自殺しそうな場合、従業員がいじめ問題を解決していないという状況があることは確かであろうから、その学校に関して上に書いたことを参考にしてみてはどうか。
なお、義務教育の小学校・中学校を休むことが良いことかどうかについては、良いとも悪いともその他の意見に関してもこの文章にて述べない、コメントしないこととします。  

　理科系の大学院へ行って修士・博士をとろうと思っている人、やめたほうがいい。
金がかかる、そして、金を得る機会を失う。
研究室のテーマに沿って研究って、そういう研究室の研究を進めるのは従業員を雇ってすべきこと、金を払う客は自分のためになることを学ぶべき、しかし、研究室のテーマを進める作業をやらされる可能性あり。
返済必要な奨学金を抱えて大学院生活が終わる、実質的借金が増えていくと思いながらの大学院生活、それって精神的にいいことかなという疑問あり。
大学院後の実質的借金にしばられた生活は楽しいのでしょうか？
その前に、大学院後の生活はあるかどうか、大学院で大学のせいで自殺に追い込まれることがないなんて言い切れるかなという疑問あり。

　それでも大学院へ行きたい人は、上述のこと、よく考えてからどうするか、私の人生ではないので私が決めることではない。
お金のことがきちんとできていて、中退しようが大学院を修了しようがお金のことは大丈夫という人のことは知らないが。  

　医学部の大学による不正入試、実は大学従業員による学生へのハラスメントや大学従業員のせいで学生の自殺と同じ部類と見て構わないだろう。
学生を返済しなければならない奨学金という借金づけにし、学生が奨学金返済に困り死んでも関係ないなのでは？、大学従業員は何をしてくれるのかな？、
どこかの店で、客にハラスメントをしたり、従業員のせいで客が死んだり、そんなの通るかな。
これらの問題は、要するに、大学従業員は学生を殺そうが何をしようが構わない、学生は大学に金をたくさん出せ、学生はどうなっても構わない、という発想で大学が運営されている、大学が横暴の場であるということが根本にあるであろう。
大学に限らず学校自体がそうであろう。
学校ってできるように指導をきちんとできているのかな。
そうしたらできない奴を留年させるとかふざけた発想になるのだろう。
まともに教える能力を発揮しないくせに、つまりできるように指導しないくせに、基準だけあげて留年させるとかそういうふざけた発想が学校であろう。
できるように指導しない、学生への迷惑行為、大学は従業員の横暴の場。

医学部不正入試だが、受験料を払っている場合、虚偽の内容で金を仮に集めた場合があれば、詐欺という犯罪になるのでは。
犯罪者がいる場合には刑務所へ行っていただきたい。
子供がちょっとしたものを万引きしたら犯罪とかいうのだったら、仮に犯罪行為があれば立件すべきである。
教育とかいうけれど、教育されるべきは学校従業員である。
小学校・中学校・高校の従業員も学生に犯罪を犯してはいけないとか偉そうにいうのだったら、普通に考えて医学部不正入試に犯罪者がいる可能性が大いにあると思われるが、１００円の万引きより、もっと大きな医学部不正入試に犯罪者がいるかどうか、いるなら立件されるべき、この問題どう考えているのかな。

医学部不正入試に犯罪者がいる場合、犯罪者は刑務所へ行ってください。

不正をした大学は、合格基準に達していない人が卒業している可能性があるのですよね。そこの卒業証書はそういうものなのですね。  

　お金に関して（奨学金や資金支援制度のようなものについて）

　防衛医科大学校や自治医科大学や産業医科大学ではお金に関して実質的に支援する仕組みがあるかもしれない（正確な情報は各自で確認してください）。他の医学部医学科でも、勤務地や仕事内容に条件がついて、お金に関して実質的に支援する仕組みがあるかもしれない（正確な情報は各自で確認してください）。

　しかし、お金に関して支援があるということは、その代わりに何かがあるかもしれない。
もし、途中でできなくなったら、ついていけないとか、病気や事故とか、現実を見て耐えられないとか、国家試験に受からないとか。
その時に、お金を返還しないといけないのかどうか、利子がいるのか、いるとしたらどのくらい。
保証人・連帯保証人についてはどうか。
病気や事故で続けることができなくても返還しないといけないのか、自分が死んでも保証人・連帯保証人が必要な場合その人たちは払う必要があるかどうか。

　自分や保証人・連帯保証人が自殺したり自己破産したとしても、願書を出すまでは受験者数や受験料確保でいらっしゃいませで、いざとなったら自己責任です、とならないか？従業員にとってあなたは他人だ、いざとなればどうでもいいとできるわけだ。
　きちんと書面なり何か証拠に残る形で法的に認められる形で正確にはどんなのだったらいいかは自分で考えてください、とにかく何かいいことを言ってきてもその辺りのことを納得にいくようにしておかないと後で想定外の困ったこととなるかもしれない。

　もし仕組みが、後で何かをするように指定されていることをしなかったらお金を払う必要があるのだったら、借金しながら在学すればするほど額が大きくなるのだったら、それって借金が増えていくのを感じながら在学することになり、精神的に負担ではなかろうか。憲法との兼ね合いで、債務奴隷ではありませんと説明するかもしれない（ここの部分について受験先がどう説明するか分かりません）が、実態がもし指定した労働をしなければ金を払う必要があるのなら債務奴隷である。

　受験時確認しないと、時間が無駄になったとか、お金が無駄になったとか、知らずに入ってしまって困ったとか、合格したけど実態を知って入学しないのでこれだったらそもそも受験しなかったので時間やお金が無駄とか、その辺りの可能性についてはどうか。

　奨学金にしても、返済が必要な場合、上に書いている内容を奨学金に変えて参考にできる部分を考えるといかがか。奨学金に関しては、医学部医学科志望者以外にも参考になるだろうし、医学部医学科以外でもお金の支援の仕組みがあったとしても実態がどうか、上に書いてあることを参考にできるかもしれない。

　そこに入るかもしれないということで受けるかどうか考えるわけだし、受験料を払ったりお金を払って入学するなら、きちんと調べておいたり問い合わせるといいかもしれない。ただし、こんなことを聞いてくる奴は不合格にするとなるかどうかは分かりません。実際問題何をしているかしていないのか分からないので。  

　アカデミックハラスメントの被害を受けたくなければ学生自身がそのような環境を作る努力が必要であろう。

　学校経営者は学校サイドの人間で、学校の利益を守るために活動することが考えられる。従って、アカデミックハラスメントが起きた際にはこれは問題だとせざるおえなくても学校のダメージを少なくする方向に行動する可能性がある。
　学校従業員も、問題にせざるおえなく問題とする場合があったとしても、係として仕事として対応したというまでの話で、学生に対してハラスメントと認定される内容が少ない方がその学校従業員自身にとって得であり、学生のことを本当の意味で考えてはくれない可能性がある。
　政治家は、どうしても自分がこれから学校に行く必要はないであろうから、国民に自分が評価されるというチャンスであれば自分自身にプラスの評価になるのであれば動くということになる可能性がある。
　行政を行う公務員は、自分が学校にこれから行く必要はないであろうから、仕事として係として自分の対応に責任を問われないように対応するということになる可能性があるであろう。
　マスコミは、その報道がビジネスとして役立つのであれば取り扱うかどうか判断するということになる可能性があるだろう。そして、マスコミは誰かが被害を受けたとしても、視聴者がいてビジネスになることが起こらないと困るということが考えられるだろう。誰かが被害を受けることが起こるのが良いことかどうかという問題はあったとしても。
　弁護士は、弁護士という仕事・ビジネスとして取り扱うかどうかということになる可能性があるだろう。そして、誰かが被害を受けて仕事の依頼がくるということがなければ弁護士は困るということがあるかもしれない。誰かが被害を受けるのが良いことかどうかという問題はあったとしても。

　結局、上に挙げた人全て、学生がアカデミックハラスメントを受けずに楽しい学校生活をして欲しいと純粋に学生のためにそう思っている人はいない可能性がある。

　〈アカデミックハラスメントを受けないように学生ができること〉
・アカデミックハラスメントを批判する内容をインターネット上に発表し、アカデミックハラスメントを問題とする社会環境を作る。（匿名でインターネットに発表することもできるであろう。）
・大学の授業選択において、調査を行い問題教員の授業を選択しないようにする。
・卒業者・中退者・在学生や発表などから調査し、問題教員・問題従業員とはなるべく関わらないようにする。
・アカデミックハラスメントを受けたらあるいは他人が受けているのを知ったら、学校・警察・消費者庁・国民生活センター・弁護士・友人・親・自分よりも頼りになる大人などから適切で自分がここと思う相手に、通報・相談・抗議などから適切でこれと思う内容を行う。（他人が被害を受けている場合でも、次は自分がその従業員または別の従業員から被害を受けることになるかもしれません。）
・アンケートに発生したアカデミックハラスメントの内容を反映させた記入を行う（複数の人で行うのも一つの方法かもしれない）。問題教員の教育業務からの排除を求める記述を行うのも一つの方法かもしれない。
・署名活動や意見書や質問書を提出するのも一つの方法かもしれない（複数の人で行うのも一つの方法かもしれない）。

　〈アカデミックハラスメントを受けると特に困ると思う場合〉
　選択授業で今回その授業で単位を取れなくても、次の学年に進めてもう一度別の授業を選んで単位を取れば進級・卒業に問題ない場合は、アカデミックハラスメント受けさらに不当に単位を取得できなくても、被害を受け余分に作業をしなければならなかったとしても、なんとかなる場合もあるかもしれない。だからといってアカデミックハラスメントを問題ないと言っているわけではありません。
　しかし、研究室配属のような一定期間それなりの時間それなりに関わって過ごす必要があり得て、さらにその結果進学や就職や起業活動や他の大学生活にも大きな影響がでるかもしれない場合大問題になるかもしれない。

　〈こんな人は比較的アカデミックハラスメントにうまく対処できるかもしれない人〉
　正社員・起業などでそれなりの活動をしていてそのなかでアカデミックハラスメントへの対応力をもって大学へ入学し、アカデミックハラスメントに対処するのをそれほど難問とは思わない人。